ストーカーと防犯カメラ

ストーカーイメージ

ストーカー被害に悩まされている方は全国で2万人以上いることが分かっています。これは警察へ相談を行った件数ですので、警察に相談するかどうか悩んでいる方を含めるとこれ以上の数字になりますね。ストーカー被害を受けている場合、身の安全を確保するためにも防犯カメラの設置は重要なものになりますので、防犯対策の1つとして防犯カメラの設置を検討してみましょう。

ストーカー被害を記録する

ストーカー被害を受けている場合でも、その決定的な証拠が得られていないために対応が出来ない場合もあります。防犯カメラの映像はストーカー被害を立証するものとなりますので、犯人逮捕にも繋がる重要なものになります。ストーカーで悩まされている方の中には、これがストーカーであるのかそうではないのか分からないまま対処できないでいる人もいます。防犯カメラで記録できるような特定の人物へのつきまといは立派なストーカーですので、防犯のためだけではなく被害の記録としても防犯カメラを利用することは出来ます。防犯カメラによって記録出来る時間や画質が変わりますので、自分自身が求めている時間や画質をしっかり見極めるのがいいでしょう。時間や画質によって防犯カメラの価格は大きく異なりますので、記録したい時間や、撮影距離などを考え適切な防犯カメラを選択しましょう。

警察への相談を行った上で設置しよう

ストーカー被害に悩んでいる場合は、必ず警察へ相談を行った上で防犯カメラの設置を検討してください。場合によっては警察から防犯カメラを借り入れることが出来ることもあります。防犯カメラの設置費用は決して安いとは言えないものかもしれません。しかし防犯カメラの防犯能力はストーカー被害には有効的であると言えますので、警察でも防犯カメラの設置が奨励されています。防犯カメラにより犯人を監視することによって安全が保たれますし、行為がエスカレートする前に逮捕に繋げることが出来ます。ただし、身の危険性があると判断される場合などは、防犯カメラの設置以前に保護してもらう必要があることもありますので、自己判断ではなく警察に状況を相談することが大切になります。

ストーカー被害は防犯意識を高めることによって、身の安全を守ることが重要です。

ストーカーへの威嚇効果

防犯カメラは計画的な犯罪行為の抑制を行うことが出来ると言うことが世界的な犯罪率の推移のデータによっても証明されています。ストーカーはそこから発展する事件を別としてつきまとい自体は計画的な犯行ですので、防犯カメラの設置によって犯罪を抑制する可能性が高いと判断されています。

これを防犯カメラの威嚇効果と呼んでいます。ストーカー行為を自覚させ、それ以上犯罪行為を続けることの出来ないようにするのです。防犯カメラが設置されるということは、思っている以上に計画的な犯行を思いとどまらせる効果があるのです。

ストーカー対策としての防犯カメラの設置の仕方

ストーカー対策として防犯カメラを設置する場合は、玄関前やベランダ等室内を観察、また侵入することの出来る箇所を中心に撮影できるようにしましょう。防犯カメラによって不審者がいないか確認することや、留守中に犯罪行為が行われていないかしっかりと確認できるようにするべきです。ストーカー被害を受け防犯カメラを設置したいと考えてもマンションであったり、アパートであるため設置を見送る方もいますが、単なる防犯のためではなくストーカー被害に悩まされている場合では、マンションやアパートであっても防犯カメラを設置することは出来ます。

ストーカー規制法により、マンションやアパートのような賃貸物件の場合であっても、ストーカー被害を受けている人の保護の観点から防犯対策を支援することが定められているためです。そのため賃貸物件の場合でも防犯カメラの設置は出来ますので、ストーカー被害があることを大家さんに伝えた上で取り付けを行いましょう。ストーカー被害に対する防犯カメラの設置は非常に大切なものですので、しっかりと説明し防犯カメラを設置してください。ストーカー被害に対する警察への相談、また被害届を提出している場合では、防犯カメラの設置を断られることはありませんので安心してください。また、ストーカー被害に対する防犯カメラの設置の場合は、その他の防犯グッズと併用し利用することが大切であると言われています。それだけ防犯意識が高いことを犯人に知らせるためです。

このようにストーカー対策としての防犯カメラは非常に大きな存在になります。ストーカー被害に悩まされている場合は必ず防犯カメラを設置しても良いと言えるほど、安全確保や犯罪の記録に有効的なものになります。警察のストーカー対策も以前に比べ対応が期待できるものになってきていると言われていますが、自分自身の力でも身を守るということは大切なことです。警察のパトロールだけに頼るのではなく、自分自身でも防犯の意識を高めていくことが大切です。

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