アルコムは設置前の提案にもしっかり力は入れておりますが、創業20年の経験から防犯カメラは設置して終わり…ではなく設置後の対応もとても大切だと考えています。
「以前防犯カメラを買った会社が無くなってしまった・対応が悪いから信頼できない」といった問い合わせを多くいただきます。
だからこそアルコムでは、提案・設置後のアフターサポートも磨いてきました。他社との相見積もりも大歓迎です。お気軽にお問い合わせください。
防犯カメラ相見積もりで「見るべきポイント」

見るべきポイント1 防犯カメラ・周辺機器価格 |
同じ機種でも販売店によって価格に大きな差があることがあります。 また、防犯カメラと併せて導入が必要となる周辺機器(録画機(レコーダー)、モニター、ケーブルなど)の価格も確認してください。 |
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見るべきポイント2 設置・取り付け・工事費用 |
人件費・材料費・出張費・配線工事費などが含まれます。 高所に取り付ける場合や、レコーダーやモニターの設置・設定に追加費用が発生することがあります。配線を通すために穴をあけたり地中に埋めたり、ポール(柱)を立てることになると、その分工事費用が高くなります。 |
見るべきポイント3 防犯カメラや工事の保証 |
設置をして完了!だけではなく、もしも不具合や故障した際にどんな保証が用意されているかの確認をしましょう。 保証といっても修理がセンドバックや有料だったり、条件が厳しい、といった場合もあります。 |
見るべきポイント4 アフターサービス |
防犯カメラを長く利用するためには、定期的なメンテナンスや困ったときの対応が重要です。 昨今、アフターサポートに費用が発生する場合や問合せ窓口がメール・チャットのみで電話で詳細な相談ができない……といった場合もございます。 ・サポート費用が見積もりに含まれているのか?それとも無償対応なのか? ・購入後のサポートの体制が万全なのか? (電話が繋がらない・電話が有料、メール返信がない、修理の状況報告がない) など事前に確認できる範囲で確認しましょう。 アルコムでは、 ・アフターサポート専用のフリーダイヤルコールセンター ・FAQ専用サイト ・youtubeで動画での操作方法紹介 などアフターサポートに重点的に力を入れています。 |
これらのポイントを踏まえて、見積の値段が安いだけでなく、お客様のニーズに最も適したサービスを提供する会社を選ぶことが重要です。

防犯カメラの設置・導入を検討している場合、価格や性能の比較は重要です。
インターネットや家電量販店などを活用して最適な選択をするためには、複数の選択肢から検討することが必要です。
特に、防犯カメラのような数年買い替える事がなく防犯・監視に使う機器では、相見積もりを取ることで、複数の会社の提案を比較・検討するとより良いものが見えてくるはずです。
「見積もりを取った後に断るのは失礼では?」と思う方もいらっしゃいますが、お客様が最適な選択をするための重要なプロセスです。防犯カメラはお客様の安心・安全を守るためのもので、決して安いものでもありません。
相見積もりをして、各防犯カメラ企業などのメリットやデメリットを理解することで、より良い選択をしていただきたいので、アルコムにぜひ相見積もりをご依頼ください。
防犯カメラ相見積もりのメリット・デメリット
防犯カメラの相見積もりには以下のようなメリットとデメリットがあります。
メリット
1. 悪質な会社を排除できる複数の会社に同じ条件・同じ問題を相談した際、返ってくる答えは会社によって異なります。各会社の得手不得手や何を売りにしているのか、どんな製品・サービスを販売したいのかも一目瞭然に比較することができます。
2. 相場の費用で防犯カメラを設置できる
防犯カメラの導入に際して業者を相見積もりにかけるのは、単にぼったくりに引っかからないようにするだけではありません。防犯カメラは同じ設置環境であっても、業者が異なれば提案してくる製品は異なりますし、設置に伴う工事費用もばらつきが生じます。
3. 自社に必要な防犯カメラの機能を知ることができる
防犯カメラの販売店に問い合わせると、営業担当者が最適な機種を提案してくれます。場合によっては無料で実地調査をしてくれるので、自社の環境にマッチした最適な機能を搭載したカメラを教えてくれるはずです。
デメリット
1. 見積もりが安くても最終的な請求額にはいろいろ加算される「初期想定より高くなってしまった…」ということも少なくありません。あるいは、安かろう悪かろう、という事態に陥ることも……。
2. レンタルプランは長期的に見ると料金が割高なケースも
防犯カメラの導入費用を抑える方法として「購入ではなくレンタルを検討している」という企業も少なくありません。しかし、レンタルプランはそもそも短期間のみ防犯カメラの設置を想定しているイベント業や建築・建設業、工事業等に需要があり、セキュリティ対策として常時運用する一般の企業がレンタルを利用すると、割高になるケースが多く見られます。
これらの情報を考慮して、防犯カメラの導入を検討する際には複数の会社から見積もりを取得し、それぞれの提案を比較検討することが重要です。
