ビルに監視カメラを導入する
ビルは通常の建物よりも大きいため、多数の人に対してスペースを貸し出す事が出来ます。
利用者が増えるほど収入源が増えるため、ビルは人気の不動産投資の一つです。しかしビルは多くの人が立ち入るため、最低限の安全は確保しなければなりません。安心して利用出来ないスペースでは、利用希望者が現れないからです。需要に応えるにはセキュリティの向上は不可欠だと言えます。
共用部を監視カメラで守る
ビルは大別すると2種類の要素で構成されています。それは共用部と専有部です。
利用者に対して貸し出す部分は専有部と呼ばれています。基本的に専有部は最終的に原状回復が行われれば問題ないので、利用者の意向に沿った使い方が可能です。よってビルのオーナーが考えなければならないのは共用部の扱いになります。共用部はオーナーが管理する部分で、そこのセキュリティを充実させなければなりません。ビルは特別な措置が採られていない限り、誰でも立ち入る事が許されています。極端な話、犯罪を目論んでいる危険人物が何食わぬ顔で立ち入る事が可能です。
共用部に危険人物が存在していたら、ビルの入居者は安心して借りたスペースを使えません。だからビルのセキュリティを高める目的で、監視カメラの導入が流行しています。共用部の重要なポイントに監視カメラを設置すれば、怪しい人物の侵入を直ぐに察知出来るからです。
監視カメラの導入は人権費の削減に繋がる
ビルに監視カメラが導入されるようになったのは、セキュリティの向上だけが目的ではありません。なぜならビルのセキュリティを高めるなら、警備員を雇うやり方が存在するからです。監視カメラと比べると警備員は、トラブル時の解決能力が高いと言えます。警備員がビルの至るところに配備されていれば、トラブルが発生した時点で気づく事が容易です。それに対して監視カメラはディスプレイを通して、トラブルの発生を確認する事になります。
トラブルを止めるためには誰かが現場へ行かなければなりません。そして事件発生から来訪までにはタイムラグが生じます。それにも関わらず監視カメラが人気のセキュリティ機器なのは、経費削減効果が優れているからです。ビルの要所に警備員を常駐させるやり方は、経費の肥大化を招きます。セキュリティの確保に成功していても、投じた費用が膨れ上がったら回収が難しくなるのは道理です。監視カメラは多少の導入コストが必要になりますが、維持費は非常に安い事で知られています。
監視カメラを導入して警備員が監視モニターを目視するのが、最近のビルの標準スタイルです。このやり方はトラブル解決能力とコストのバランスが取れています。
トラブル時は防犯レコーダーの録画再生機能が役立つ
ビル内でトラブルを引き起こした者は、事実と異なる発言をする事があります。ビルを管理する人々が当時の状況を見ていないと判断し、自分の都合の良いように事実をねじ曲げようとしているのです。ビルへ侵入した者は入居者と関係の強い人物である可能性があります。
入居者の不興を買ってしまう事態になると、ビルの信頼失墜に至るリスクがあるのです。だからトラブルの中心人物を強く訴えられないケースが存在します。その時に役立つのは監視カメラの録画機能です。最近の監視カメラは専用のシステムと並行して導入される事が多く、デジタルレコーダーに過去の映像記録を保存しています。設置されている監視カメラの視界内に当時の状況が記録されていれば、証拠映像として利用する事が可能です。
明確な証拠が残っていれば、トラブルの原因の人物は不用意な発言を行えなくなります。ビルに監視カメラを導入すれば、どの様なトラブルが起こっても真実を明らかに出来る可能性があるのです。
監視カメラの導入がビルのセキュリティを向上させるのは確かです。しかし機械の一種である監視カメラや専用システムは、経年劣化で故障するリスクを常に抱えています。
知らない間に機能の一部が損なわれている事態もあり得るのです。そのリスクを排除するには、定期的なメンテナンスの実施が不可欠になります。
