防犯カメラのリース契約には注意が必要です

※画像はイメージです。
防犯カメラの導入方法は主に「買取(購入)」と「リース」の2種類があります。
リースの注意のポイントは「総額」と「保証期間」
リース契約は機械設備などの物品を購入せずにリース会社にリース料を支払って利用する契約形態です。防犯カメラのリースの場合、5年以上などの長期保証を打ち出し初期費用も安いという見出しで販売している店舗もあります。しかし注意が必要なのはその初期費用ではなく総額と保証期間(リース期間)です。
月額が数千円と安く打ち出されていても、年数を確認してください。例えば防犯カメラ1台と録画機のセットが月額7000円ほどで5年のリースの場合、総額で42万円の費用がかかり途中解約もできません。契約が完了すると機器を返却する必要もあります。しかし、買取の場合は初期費用は30~35万円ほどで設置できる場合があります。また、そういった製品はリース製品と同様の保証期間がついてきます。
そして防犯カメラはおおよそ2~3年ごとに新商品、新製品などが発売されるのが常。更にはおおよそ5~6年ほどで故障し始めるといわれています。リース契約が5年以上の場合、払い終わるまで古い性能の防犯カメラを使い続ける必要がでてくるのです。
どうしてもリースの必要がある場合
まとまった初期費用を払うのが難しい方や、落雷などによる故障などが心配な人はリース契約も視野にいれてもいいかもしれません。しかし、最新の機種が良い場合や総額を抑えたい場合、保証がデフォルトの保証で良い場合は買取が良いでしょう。関連記事
この記事の制作者:アルコム 担当者T
株式会社アルコム:2003年設立の20年以上実績がある防犯カメラ専門店。福岡県内の警察署・交番300ヶ所以上に防犯カメラの設置や美術展示会などへの防犯カメラ提供の実績が多数。
担当のT:防犯カメラ業界に10年在籍しており、販売と提案実績も多数。防犯カメラに関するホワイトペーパーや防犯カメラに関する記事などの制作も多数。