監視カメラ・録画装置の寿命は何年くらい？

寿命は何年くらい？監視カメラの耐用年数は５年前後要

防犯/監視カメラの税法上の耐用年数は6年とされています。このため、導入から6年間は資産としての減価償却が可能です。しかし、実際の運用では6年を待たずして不具合が発生する場合があります。これは、防犯/監視カメラが機械である以上、避けられないことです。また、現在使用中の機種よりも性能の良い製品が発表されたりで機器の入れ替えが行われることもあります。具体的には、導入から最長でも5年前後で新しい機器に入れ替えるのが一般的な交換スケジュールとなっているようです。

しかしこれは、導入以降、定期的なメンテナンスを行わない場合の例です。1年に1度、あるいは2年に1度程度でも、記録部を含めたシステム全体に定期的なメンテナンスを行うと、機器のトラブルを未然に防げます。そして、より安定した状態で長期間、防犯/監視カメラを運用することが可能になります。防犯/監視カメラで重要なのは、重要な局面で決定的瞬間を逃さず記録できることです。これを実現するには、少しでも不具合が発生したり徴候が見られたら調整や修理を行うことが重要です。また、ハードウェアである限り物理的な劣化は避けられませんから、状況に応じて部品の交換を行うなど、保守作業も必要になります。

設置状況に応じた保守計画の重要性

もちろん、劣化の速度や劣化の箇所は、カメラの設置場所や使用法などによって大きく異なります。たとえば、雨露がかかる場所や温度変化の激しい場所に設置したカメラは、そうでない場所のカメラよりも一般的に劣化が速く進行すると考えられます。また、これとは別に特定の操作、たとえばパンやズームなどを頻繁に繰り返す操作では関連の箇所に負担をかけます。ですから、調整やメンテナンスは、設置場所や使用法など、個々のカメラによって異なる使用環境を考慮して行う必要があります。

特に、環境による影響が考えられる場所に設置したカメラには、定期的なチェックを入れる必要があります。たとえば、ハウジングの劣化は内部への水分やホコリ等の浸入の原因となります。場合によっては小さな虫などが侵入することもあり、このような事態になるとカメラ本体の交換が必要となる危険性が高まります。これは、室内に設置されるレコーダー部についても同様です。特に、カメラからの映像を記録するハードディスクは消耗品です。システムの稼働中は常に電源が入っている部分でもあり、不具合の前兆が見られてから完全に使えなくなるまでは思いの外短時間です。最近のハードディスクは障害の発生率が下がっていますが、それでも2年か3年に1度は交換するのが安心です。

保守契約で途切れのないシステム運用を実現

電子的な部品が多くデータをデジタル処理する防犯/監視カメラは、パソコンやスマホなどと同様に進歩が非常に早い製品です。また、高い性能の製品が安い価格で発表されたりもするので、新しい製品をどんどん使うというムードがあることは否めません。しかし、業務での使用に耐える防犯/監視カメラは、365日24時間の稼働を前提に部品の選択や設計が施されています。また、製造過程においても厳しい検査やテストを経ているので、一般向けの家電などと違って高いレベルの耐障害性や堅牢性が確保されています。これらの製品は、結局のところ交換ではなく、メンテナンスをしながら使うのがコスト的にも優位であることが多いようです

これらの製品を使い続けるために有効なのが、専門家によるメンテナンスです。保守のプロであれば、同様のシステムに関する多くの整備ノウハウを持っています。このため、将来的なトラブルにも事前の対処が可能です。結果的に、途切れのない監視活動が実現できることになります。多くの場合、新しいカメラやレコーダーの保証期間は1年です。しかし、これに加えて設置会社によるメンテナンスの契約を結ぶことができます。このような保守契約をしておけば、防犯/監視カメラを設置しても保守作業から開放され本業に集中することが可能になります。

防犯カメラを用いる時は寿命に気をつけるべき

防犯カメラを設置する事によって、セキュリティ面を向上させる事が出来ます。

防犯カメラが設置されているエリアには悪意ある人間が近づかなくなるので、犯罪に対する抑止力があるのは間違いありません。

しかし設置されている防犯カメラが正常動作をしているとは限らないので注意が必要です。

防犯カメラと録画機には寿命がある

防犯カメラと録画機の組み合わせは、セキュリティ機器の中で最も有名だと言われています。レンズで捉えた映像を保存する機能は、犯罪の証拠としても十分役立つので信頼されているのです。しかし防犯カメラの効能を信じる余り、導入した後はメンテナンスを疎かにしてしまうユーザーも存在します。防犯カメラと録画機は精密機械の一種なので、僅かな要因で故障してしまうのです。それに加えて防犯カメラと録画機は、経年劣化による寿命もあります。一般的な寿命は数年間で知らない間に壊れていたというトラブルは珍しくありません。防犯カメラと録画機は交換すれば元に戻りますが、問題は故障の発覚が遅れてセキュリティに不備が生じているケースです。

厳格なセキュリティポリシーを定めている企業では、コンプライアンスに抵触する事になります。

重要設備を防犯カメラで記録している事を表明している企業にとって、録画データの不備は問題です。

場合によっては積み重ねてきた信頼が壊れてしまう事があります。それを避けるためには防犯カメラと録画機には寿命が存在する事を意識すべきです。

欠点の存在を念頭に置いておけば、故障トラブルの対処も効率的に行えます。

防犯カメラや録画機が壊れた場合の影響

防犯カメラや録画機が壊れるとシステム全体に不備が生じます。防犯カメラが壊れた場合には、録画機や映像を映しているディスプレイに故障した防犯カメラの信号が届かなくなります。それにより故障した防犯カメラだけの映像が閲覧不可能になってしまうのです。

また防犯カメラに接続されているケーブルが劣化する事でも同様のトラブルは発生します。障害の影響を受けるのは１台の防犯カメラに関する事だけなので被害範囲は小規模です。しかし故障した防犯カメラこの問題は閲覧用のディスプレイを消灯していると、発覚が遅れるケースが多いと言われています。

ディスプレイが点灯しているにも関わらず、不具合に気づくのが遅れる事もあります。それは録画機が故障している場合です。

防犯カメラのレンズを通して見える映像がディスプレイに表示されていても、録画機が壊れていればデータの保存は不可能になります。このトラブルは発覚が遅れ易い事で有名です。録画機の故障に気づくのが遅れてしまう理由は、映像を再生しようとしない限り録画機を使用する機会がないからだと言えます。録画機の故障は設置している防犯カメラ全体に影響を及ぼします。だから障害が発覚した時には最も問題になり易いのは確かです。

故障トラブルを直ぐに判明させる方法

防犯カメラと録画機の故障を早期発見するためには、定期的なメンテナンスを行うのが有効です。しかしメンテナンスの間隔を短くすると、作業者に大きな負担を強いる事になります。それを避けたいのであれば、アラーム発報機能を用いるのが効果的です。

録画機の停止や防犯カメラの信号が途絶した時、利用者に警告が行われる仕組みが構築されていれば直ぐに対処を行えます。アラーム発報の方法は様々なタイプが存在しており、スピーカーを通して警報を鳴らす方法やネットワークを使ったメールによる通知も可能です。アラーム発報の方法によって導入コストは変動しますが、利用者にとって理想的な方法は必ず存在します。

それだけアラーム発報の機能はバリエーションに富んでいるという事です。しかし防犯カメラの映像をディスプレイで常に見る事や、録画データの確認が簡単に行える環境であれば、手の込んだアラーム発報機能を使用せず、原始的な確認方法を採用しても問題ありません。

利用者の防犯カメラの使用方法に合わせるのが最も効率的です。

防犯カメラと録画機は安定稼動させ続ける事が重要です。そのためには運用状況を常に把握出来る体制を構築するのが理想だと言えます。セキュリティ機能を有効活用するには、使用方法とメンテナンスを練り上げる事が肝要です。

それが果たされる事で防犯カメラと録画機の性能を最大限に引き出せます。